建築士

平成30年　1級建築士試験　学科Ⅲ　法規　№24 次の記述のうち、都市計画法上、誤っているものはどれか。

平成30年　1級建築士試験　学科Ⅲ　法規　№23　次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。

平成30年　1級建築士試験　学科Ⅲ　法規　№22　次の記述のうち、建築士法上、誤っているものはどれか。ただし、指定事務所登録機関の指定は考慮しないものとする。

平成30年　1級建築士試験　学科Ⅲ　法規　№21　次の記述のうち、建築基準法又は建築士法上、誤っているものはどれか。

平成30年　1級建築士試験　学科Ⅲ　法規　№20　地区計画等又は建築協定に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。

平成30年　1級建築士試験　学科Ⅲ　法規　№19　病院に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、階避難安全検証法、全館避難安全検証法及び国土交通大臣の認定による安全性の確認は行わないものとする。

図のような敷地において、用途上不可分の関係にあるA～Dの建築物を新築する場合、建築基準法上、誤っているものは、次のうちどれか。ただし、いずれの建築物も防火壁を設けていないものとし、建築物に付属する門又は塀はないものとする。

平成30年　1級建築士試験　学科Ⅲ　法規　№17　図のような敷地において、建築物を新築する場合、建築基準法上、A点における地盤面からの建築物の高さの最高限度は、次のうちどれか。ただし、敷地は平坦で、南側道路、西側道路及び東側隣地との高低差はなく、北側隣地より1.2m低いものとし、門、塀等はないものとする

平成30年　1級建築士試験　学科Ⅲ　法規　№16　図のような敷地において、耐火建築物を新築する場合、建築基準法上、新築する事ができる建築物の建蔽率（同法第53条に規定する建蔽率）と建築物の容積率（同法52条に規定する容積率）の最高限度の組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。ただし、図に記載されているものを除き、地域、地区等及び特定行政庁の指定、許可等は考慮しないものとする。

平成30年　1級建築士試験　学科Ⅲ　法規　№15　建築物の用途制限に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか、ただし、用途地域以外の地域、地区等の指定はなく、また、特定行政庁の許可等は考慮しないものとする。